自分の支払能力を越えて使わない
クレジットカードは例にもれず、キャッシングやローンと同様に「使いすぎ」による自己破産などが、大きなトラブルとなっています。
例えば現金での支払いであれば、持っている金額内でしか商品を購入することができません。ゼロにはなっても、マイナスになることはないのです。
しかし、クレジットカード支払いというのは、先述のように代金の先払いをするのはクレジットカード会社。あとで、まとめて支払いをするという形です。そのため、ご自身が持ち得る、もしくは持つであろう金額を越えて支払いをすることも可能になってしまい、そこがクレジットカードの落とし穴になり得るわけです。
自分の支払能力を把握する
こういったトラブルを回避するには、自己管理が欠かせません。
きちんと支出表を作って自身を管理する、ということは誰にもできる事ではありません。もちろん、そこまでしっかり管理のできる方であれば、このような落とし穴にはまることもそうそうないのだと思われます。
毎回毎日、支出をしっかりと家計簿につけることはできなくても、月給支払い制の多い日本で月ごとの支出を大まかに管理・把握することは、少しの労力で可能ではないでしょうか。
例えば缶コーヒー一つまでの支出を管理する事は難しくても、1日に大まかに幾ら使ったか、大体月にどれほどが収入として入り、いくら残るか、家賃などの必要支出はいくらか、いくら残る計算なのか。
こうした大まかな金額を最低月ごとに計算し、月額でクレジットカードで支払える額をあらかじめ決めておくのです。月収が25万円で必要支出が20万円であるなら、5万円まで、といった風に。この5万円が多少前後しても、必要支出を少し抑える程度で何とかなるようにします。
面倒さが招くモノとは?
こういった管理というのは面倒なものに他なりません。しかし、この月30分程度のことを怠るだけで、最悪は自己破産という、法的な信用を全て損なうような形になることもあり得るのです。例え自己破産にならなくとも、未納支払いが溜まり、クレジットカードの会員権を剥奪され、クレジットカードを返却しなければいけない場合、もちろんこの事実は信用機関のデータベースに残ります。このデータは5年間は少なくとも残り、その間はローンもクレジットカードの再発行も無理だと思うべきでしょう。そうなれば、車やバイクも家も、購入することが困難になります。
またより現実味のあるお話として、会員権を失った時に溜まっていた全ての金額の請求がまわされることになります。例えば未納金が20万円あれば、リボ払いにしていようが分割払いにしていようが、失効時点で20万円の支払い命令が下されます。
月々1万円・2万円などの支払いを行っていた時点で、いきなり20万円の支払いなんてできるわけがないですね。そうなれば、家庭裁判所などへの出頭命令が下されるなど、法的な処置を取られても文句の言えない状態になりかねません。
くれぐれも、注意してクレジットカードを利用してください。